マテリアリティと特定プロセス

Sustainability

Materiality

SMASのマテリアリティ

経営理念とESG(環境、社会、ガバナンス)の視点で重要課題を特定し、持続可能な未来に向けた活動を全社一丸となって推進しています。

Materiality

6つのマテリアリティ

  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 住み続けられるまちづくりを
  • つくる責任 つかう責任
  • 気候変動に具体的な対策を

未来を生きる世代が安心できる​地球環境の実現​

地球環境は人類共有の財産であり、未来を生きる世代に受け継いでいかなくてはなりませ ん。当社は、将来にわたり、事業を通じ脱炭素・循環型社会を目指すとともに、事業外でも環 境保全活動に取り組むことで、未来を生きる世代が安心して暮らせる社会を目指します。

  • すべての人に健康と福祉を
  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 住み続けられるまちづくりを

新たな価値提供によるモビリティ社会の発展

当社は、100年に一度と言われる自動車業界の大変革期に、目まぐるしく変容するモビリティ市場において、お客さまに新たな価値と進化するサービスを提供し続けることで、モビリティ社会の発展を目指します。

  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 平和と公正をすべての人に
  • パートナーシップで目標を達成しよう

パートナーとの共創による相互成長

企業が成長し続けるためには、さまざまな関係者との協力は欠かせません。当社はパートナーとの関係を深化させ、新たなことにも挑戦し、ともに価値を創造、成長し続けることを目指します。

  • すべての人に健康と福祉を
  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 住み続けられるまちづくりを

地域社会との共生

当社は、事業活動を通して、地域社会にさまざまな影響を与えています。この事実を認識し、「良き企業市民」として、事業活動や社会貢献活動を通じ、地域社会への発展と活性化に寄与し続けることを目指します。

  • ジェンダー平等を実現しよう
  • 働きがいも経済成長も
  • 人や国の不平等をなくそう

人権の尊重と人財基盤の強化

当社が成長し続けるためには、人財が重要であると認識しています。人権の尊重と人財基盤の強化を当社のマテリアリティとし、個人のパフォーマンスを最大限に発揮できる環境、多様な価値観を持つ人財を受け入れる環境を整えることを目指します。

  • 平和と公正をすべての人に

健全な企業活動の継続

当社は、健全な企業であり続けるため、コーポレートガバナンス、コンプライアンス、リスクマネジメントを基軸に主体的に企業活動を行い、ステークホルダーから信頼され続ける企業を目指します。そのためには、株主や外部有識者との対話を通じて、外部環境の変化を敏感に察知し、対応することが重要であると認識しています。

マテリアリティ特定プロセス

当社は2021年に、重要な領域にリソースを集中させ、持続可能な成長を実現するための重要課題(マテリアリティ)を見直しました。当社のありたい姿や経営理念、行動指針のほか、国連グローバル・コンパクトの4分野10原則やSDGs、その他ガイドラインなどを参照しながら、当社の現状を認識した上で、事業やステークホルダーへの影響度を評価。ESGの観点から課題を抽出し、優先順位を明確化しました。さらに、地球環境や社会への貢献を柱とし、持続可能な未来の実現に向けた具体的なアクションを策定しました。さらに、定期的に見直しをかけ、外部環境の変化や新たなリスク・機会に柔軟に対応しながら、企業価値の向上と社会的責任を果たすための取り組みを継続的に強化しています。

中長期目標と事業計画

当社は、マテリアリティの実効性を高めるために、2017年に気候変動に関する環境目標、2021年に安全や人財に関する社会目標を中長期的視点で設定し、活動を推進してきました。2025年4月には新たな事業計画「SMAS Evolution 2025∞」を開始し、「サステナブルな社会に向けたモビリティプラットフォーマー」を目指しています。この計画では、事業計画とマテリアリティを結びつけることでサステナビリティに対する社員の意識を向上させ、持続可能な社会の実現に貢献します。また、技術革新やデジタル化を通じて環境負荷の低減や安全性の向上を図り、ステークホルダーとの信頼関係を強化します。

マテリアリティ 取り組み 項目 指標 ゴール年 目標
E

未来を生きる世代が
安心できる地球環境の実現

  • 脱炭素・循環型社会へ向けた取り組み
社用車のEV化促進 社用車EV化率 2030
年度
100%
S

新たな価値提供による
モビリティ社会の発展

  • モビリティプラットフォーマーへの進化
  • 人・モノの移動に関する
    安心・安全な社会の実現
安心・安全な社会の実現に
向けたハードの提供と
永続的なソリューション開発
重大交通事故
(死亡事故)
2030
年度
0件

パートナーとの
共創による相互成長

  • パートナーとの関係強化
  • 公平・公正な取引慣行の実施

地域社会との共生

  • 地域社会の発展に寄与する
    ソリューションの提供
  • 社会貢献活動への積極的な参加

人権の尊重と
人財基盤の強化

  • 働きがいのある職場環境の整備
  • ダイバーシティ&
    インクルージョンの推進
女性活躍推進 女性管理職比率 2027
年度
15%
人財育成 社員能力開発時間 2027
年度
30時間
以上/人
G

健全な企業活動の継続

  • コーポレートガバナンスの維持・充実
  • コンプライアンスの強化
  • リスクマネジメントの強化

ISOヘの取り組み

  • ISO14001(環境マネジメントシステム)をすべての本支店(計29拠点)で取得
  • ISO39001(道路交通安全マネジメントシステム)を東京・大阪本社で取得

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